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不動産売却時におこなう住宅診断!メリットや費用についてもご紹介

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カテゴリ:不動産売却ノウハウ

不動産売却時におこなう住宅診断!メリットや費用についてもご紹介

家の売却前に診断をおこないたいけれど、診断でのメリットは何?と気になっている人も多いでしょう。
売却診断時のチェック項目や、診断にかかる費用も、事前に抑えておきたいポイントです。
ここでは、不動産売却時の住宅診断にかかる費用からメリットまで解説します。
診断時のチェック項目についてもお教えしましょう。

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不動産売却時におこなう住宅診断のチェック項目とは?

不動産売却時におこなう住宅診断のチェック項目とは?

不動産売却時におこなう住宅診断では、どんな点がチェックされるのでしょうか?
ここでは、住宅診断時のチェック項目について解説します。

建物外観のチェック項目

住宅診断では、建物内部だけでなく外観のチェックもおこなわれます。
外観でチェックする項目は以下です。

●外壁
●屋根
●雨樋
●バルコニー
●玄関ポーチ
●外構
●屋外の階段(ある場合)


いずれの部分も、ひびわれや欠損、劣化がないかを確認します。
色あせについてもチェックされ、元の色からあせている場合は、住宅の価値が下がってしまいます。
バルコニーは床の状態の確認も必須です。
床部分が欠損、または劣化していると、安全に使用できません。
外構とは、住宅を囲うフェンスや塀、門柱などが確認します。
玄関ポーチはインターホンの動作状況もチェックされるため、こちらは事前に動作不良がないかを見ておきましょう。
物件の外に階段がある場合は、屋外階段の腐食や欠陥についてもチェックします。

建物内部のチェック項目

建物内部の住宅診断では、以下の項目がチェックします。

●壁
●床
●サッシや網戸
●玄関や部屋のドア
●階段
●水回りや電気設備
●床下
●屋根裏(ある場合)


床は素材に傷がついているか、劣化していないかの確認だけでなく、水平さもチェックします。
水平ではない場合は建物にゆがみが生じているため、修繕が必要です。
サッシや網戸、ドアは建付けに加え、開閉のしやすさが確認します。
住宅内の設備は、生活に必要不可欠なものです。
水道や電気、ガスは問題なく使えるかを確認するため、水道・ガス・電気が通っているときに診断をしてもらうことがおすすめです。
床下は自身で確認できないため、気付かない間にシロアリの被害にあっていることが多くあります。
シロアリがいるようであれば駆除を、すでに被害にあっている場合は、土台の補強をおこなわなければなりません。
屋根裏がある場合は、素材の腐食や雨漏りの跡があるかをチェックします。

不動産売却時に住宅診断をおこなうメリットとは?

不動産売却時に住宅診断をおこなうメリットとは?

不動産売却時に、住宅診断をおこなうメリットにはどんなものがあるでしょうか?
ここでは、診断で得られる4つのメリットを解説します。

購入可否の判断材料になる

住宅診断をおこなうことで、購入の判断材料になります。
住宅を購入するときは、家の外観や間取り、設備のよさや住みやすさを重視するかと思います。
しかし、どれだけ住みやすくても、至るところが劣化していると、購入後すぐに修繕の必要が出てくるのです。
購入後のリフォームの必要性も、購入可否のポイントです。
買主に診断結果を提示することで、安全な家だと判断してもらえ、購入を前向きに検討してもらえるでしょう。

安全に住める家が見つかる

住宅診断は、建物の外観・内部ともにしっかりとチェックします。
設備が問題なく使えるかだけでなく、外観や室内の壁、床などが劣化していないかも調べてくれます。
住宅に安全に住むためには、住宅の基礎部分がしっかりしていることも重要です。
床下にシロアリが発生しており、基礎部分の木材が破損していれば突然住宅が傾いてしまう可能性もあります。
安全性の高い家とはいえないため、住宅診断で床下をチェックしてもらうことがおすすめです。

購入後のトラブルを防げる

気に入った住宅があって購入したものの、すぐに欠陥が見つかり高い修繕費を払うことになったというケースは珍しくありません。
物件には、建築から10年有効な瑕疵担保責任というものが付いています。
10年を経過後は、欠陥を見つけてから1年以内であれば、元の持ち主がその修繕費用を補う必要もあります。
そのため、購入後に欠陥が見つかっても、元の持ち主に修繕費を支払ってもらえます。
しかし、10年を経過したため支払う義務がないという人も存在し、裁判でその主張が通ったとのケースもあるのです。
売却前に住宅診断にて欠陥を見つけておけば、売却後にトラブルが起こることもありません。

信頼できる結果を手に入れられる

住宅診断は、既存住宅状況調査技術者である建築士がおこないます。
住宅の専門家である人に診断をおこなってもらえるため、信頼できる結果を手にいられるでしょう。
住宅は大きな買い物です。
欠陥が見つかっては、高額出費の後に、さらに出費を重ねなければなりません。
第三者の専門家に依頼することで、検討している物件に欠陥がないかを正確に診断してもらえます。
その結果を踏まえ、購入するかどうかを判断してもらえるでしょう。

不動産売却時の住宅診断にかかる費用とは?

不動産売却時の住宅診断にかかる費用とは?

住宅診断をおこなうときは、専門家に依頼するための費用が発生します。
ここでは、住宅診断時にかかる費用相場についてご紹介します。

費用は住宅種類と検査種類によって異なる

住宅には、一戸建てやマンションなど、いくつかの種類があります。
マンションは規模が大きいものの、1部屋の診断であればチェックか所が少ないため、費用も安く済みます。
しかし、一戸建ては建物外観から室内までを検査するため、チェックか所が多く、費用も高額です。
また、検査には基本検査のほか、詳細検査があります。
基本検査では目視できる部分の検査のみ、詳細検査は目視では確認できない部分の調査まで、詳しくおこないます。
一戸建てで詳細検査をおこなう場合は、費用が高額になると考えておきましょう。

建物種類別の住宅診断相場

一戸建ての住宅診断をおこなう場合、費用相場は5~12万円となっています。
基本検査の費用は5~7万円のため、目視で確認できる検査だけであれば安く済むでしょう。
しかし、床下の検査や屋根裏の確認など、目視で確認しづらい部分の検査をおこなう場合は追加で料金を支払う必要があります。
基本検査に、いくつかのオプションを付けて費用を支払うというケースが多いため、必要だと思えるか所のオプションを付けて依頼しましょう。
マンションの住宅診断は、基本検査のみとなる場合が多いようです。
一戸建てよりも確認か所が少ないため、費用相場は少し下がり、4~6万円となっています。
基本検査でも多くの情報を知ることができますが、住宅の基礎部分もしっかりチェックしたいという人は、詳細検査も依頼してください。

住宅診断費用は誰が支払う?

住宅購入前に住宅診断をする場合、誰が診断費用を支払うの?と気になった人も多いでしょう。
住宅診断は、買主が購入前におこなうケースと、売主が購入前におこなうケースがあります。
基本的には、診断を依頼した人が費用を支払います。
売主が安全性を証明するために依頼したのであれば売主が、買主が安全かどうかを確認するために依頼したのであれば売主が支払うこととなるのです。
どちらが依頼するにしても、住宅診断をすることで家の安全性の証明というメリットが得られます。
売る側にとっても、買う側にとってもメリットがあるため、診断をしておくことがおすすめです。

まとめ

家は大きな買い物です。
売却後は長く住むことになるため、住宅の目に見える部分から、目に見えない部分まで、隅々を調査しておくことがおすすめです。
安全性が確認されれば、安心して住むことができます。
住宅売却の判断材料にもなるため、売却の契約前に、一度診断してみてください。

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處 浩之

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